やっぱり気になるあのニュース

韓国紙、朝鮮日報が２００９年、
美容整形外科医らの協力でソウル市内で
女性たちの顔を調査したそうです。

１８００人中８３６人と半数近くがまぶたを
二重にしたり、鼻を高くしたりするなどの
美容整形手術を受けたと推定されると
報道したそうです。

調査は、美容整形の専門医６人が手分けして
ソウル市内のデパートの食品売り場や
名門大学の図書館前など３カ所で２回ずつ行い、
１回あたり３００人の女性の顔を観察、
３メートル以内の至近距離から美容整形の有無を
調べたそうです。

その結果、富裕層が比較的多く居住する
ソウル市江南区内のデパートでは、
調査された女性３００人のうち１８９人と
６割以上が整形手術をしたと推定されました。

うち、まぶたのみを整形した人は８７人、鼻のみは８人、
両方を整形したとみられる人は９４人にのぼると報じたそうです。

韓国から来ている歌手の少女時代やKARAってみんな
同じ顔に見えますね。
整形してるってすぐにわかります。

韓国の男優も同じです。
皆、同じ顔です。

ああいう俳優にわーわーいう日本人がよくわかりませんが。
本当に熱しやすく冷めやすい国民です。

  

ＮＥＣは２６日、国内外の計１万人を
削減する合理化計画を発表しました。

携帯電話事業の不振やタイの洪水、
欧州危機による景気の落ち込みで
業績回復が見込めないとして、人件費を減らして
収益改善をめざすそうです。

２０１２年３月期連結決算の純損益見通しは
１千億円の赤字に下方修正したそうです。

１０月時点では１５０億円の黒字を予想していました。

ＮＥＣは１１年３月期も純損益が１２５億円の赤字で、
２年連続の赤字となります。

リストラ費用に約４００億円を計上したほか、
収益予想が悪化して将来戻ってくると予想していた
「繰り延べ税金資産」が７４０億円目減りしたことが
響きました。

削減する１万人のうち、正社員は半分の５千人で、
グループ全体の正社員１１万３千人（１１年末時点）の
うち約４％にあたるそうです。

残る５千人はおもに外部委託が対象。

国内が７千人（うち正社員約２千人）、
海外が３千人（正社員）にのぼる。
９月までに早期退職を募るなどして
年４００億円分のコストを減らす考えのようです。

正社員かなと思ったら、外部委託の
方が多いですね。

それでも外部委託の影響は大きいですね。

日本国内の需要が減ります。

  

エルピーダメモリは1月24日、
次世代メモリ「ReRAM」（Resistance Random
Access Memory：抵抗変化型メモリ）の開発に
初めて成功したと発表しました。

不揮発性ながらNAND型フラッシュメモリと
比べて高速で、情報機器用メモリの
大幅な省電力化が可能ということです。

来年にも量産開始を目指すそうです。

電圧を加えることで抵抗値が変化する
材料を素子として使ったメモリです。

フラッシュメモリと同様、電源を落としても
データを保持できる不揮発性で、
さらにデータの読み書きが高速かつ
消費電力も少ないのが特徴。

DRAMとフラッシュのメリットを兼ね
備えているとしている。

書き換え可能回数は100万回以上と
NANDフラッシュの10倍以上という。

試作品は50ナノメートルプロセスで製造し、
64Mビットのメモリセルアレイ動作を
確認しました。

今後さらに開発を進め、来年にも30ナノメートル
プロセスによるギガビットクラスの
製品の量産を目指すそうです。

エルピーダは、苦戦しています。
韓国メーカーにも負けています。

現在、台湾やアメリカメーカーと
提携しようとしていますから、
新製品で挽回してほしいですね。
  

日本チェーンストア協会が２０１１年の全国の
スーパー（６０社、８０８６店）の売上高を
発表しました。

合計では１２兆７０２４億円でした。

新店や閉店の影響を除いた既存店ベースでは、
前年を０．８％下回り、ピークの１９９６年から
１５年連続の前年割れとなりました。

協会によると、東日本大震災の影響で
食料品が一時よく売れたほか、節電グッズも
好調だったようです。

しかし一方で、震災による一時的な品不足があったほか、
基準を超える放射性セシウムが検出された牛肉が
流通した問題の発覚後、牛肉が売れなくなった
ことが響いたそうです。

生鮮品を置くコンビニエンスストアとの
競争が激しくなっていることも、前年割れが
続いている理由だそうです。

コンビニとの競争は激しいでしょうね。

どんどんコンビニが便利になって
います。

いろいろな対策をする必要が
ありますね。
  

韓国の聯合ニュースです。

同国のサムスン電子が米アップルを相手に
ドイツの裁判所に起こしていたスマートフォン
（多機能携帯電話）の通信技術などに関する
特許侵害訴訟で敗訴したと報じました。

他国で係争中の同様の訴訟にも影響する
可能性があるそうです。

両者は通信技術の特許をめぐり、日本を含む
世界１０カ国以上で訴訟合戦を繰り広げています。

聯合ニュースによると、各地で仮処分の決定が出ているが、
本訴訟での判決は初めてということです。

サムソンもオリジナルのスマートフォンを
開発すべきですね。

いつも、日本やアメリカメーカーの
後を追いかけています。

新しい製品がみたいですね。
  

インフルエンザが流行し始めたようです。

東京都は1月19日、第2週（1月9日〜15日）に
おける都内のインフルエンザ患者報告数が
定点あたり3.22となったことを受け、
インフルエンザの流行開始宣言を行いました。

第2週において、東京都内の419カ所の
インフルエンザ定点医療機関からの患者報告数は、
前週（1月2日〜8日）の定点あたり0.94から急増しました。

流行開始の目安となる1.0を超える定点あたり3.22となりました。

また第2週における、学校などの臨時休業は、幼稚園で1件、
小学校と中学校でそれぞれ3件発生しています。

学校なんかは、影響が大きいでうからね。

十分、注意する必要があります。

  

Intelが米国時間1月19日、2011年第4四半期決算を
発表しました。

同社は2011年12月に売り上げの予想を
下方修正していました。

アナリストらの予想は、売り上げが137億ドル
利益が1株あたり61セントでした。

それが、第4四半期の売り上げは139億ドルで、
利益は1株あたり64セントだったそうです。

Intelの最高経営責任者（CEO）である
Paul Otellini氏は2012年1月19日午後に行われた
決算発表の電話会見で、データセンター部門の
サーバとストレージの成長が力強かったと述べたそうです。

Intelによると、純利益は前年同期の32億ドルから
34億ドルにやや増加したという。

2012年第1四半期について、Intelは約128億ドルの
売り上げを予想しており、これは大方のアナリストの
見方と一致しています。

スマートフォンが売れていますが、インテルもこれから、
スマートフォンのICも作ります。
ウルトラブックも作りますから、よくなるでしょうね。
  

Microsoftが米国時間1月19日、
第2四半期（12月31日締め）決算を発表しました。

ゲームやサーバ事業がWindows事業の低迷を相殺し、
アナリストの期待に見合う内容となりました。

同社の第2四半期の売り上げは前年同期比5％増の
208億9000万ドル。営業利益は2％減の79億9000万ドル
だったようです。

1株あたり利益は78セント。

アナリストらは売り上げ209億ドル、
1株あたり利益76セントと予測していたそうです。

Microsoftの最高経営責任者（CEO）Steve Ballmer氏は
「多くの主要製品やサービスの取り組みを加速させる
ローンチの年を迎える準備を進める中、堅調な業績を
報告できた」と述べているそうです。

最近のマイクロソフトはあまりニュースがないですね。
でも、ヨーロッパの景気が減速しても売り上げが
上がっているのはよいことです。
  

ドイツの成長率が落ちているようです。

ドイツのレスラー副首相（経済技術相）は１８日
２０１２年の実質経済成長率の経済見通しを
発表しました。

同国の２０１２年の実質経済成長率が
前年比０．７％になるそうです。

１０年の３．７％、１１年の３．０％から
減速します。

ユーロ圏の政府債務危機の影響で、
ドイツ経済は昨年秋以降、減速しています。

でも、失業率が引き続き低下するなどの見通しから
「ドイツは今後も欧州の安定と成長の支えであり続ける」と
強調したそうです。

一方で、債務危機が最大のリスクとして、
先月の欧州連合（ＥＵ）首脳会議で合意した
財政規律を強化する政府間協定を速やかに実行する
ことが重要だということです。

結局、ドイツの製品がヨーロッパに販売されて
いますから、影響は大きいですね。

ユーロの限界だと思いますが。
  

サムスンの投資額が２０１２年は３兆円に
なるそうです。

すごい額です。

韓国の電機大手サムスングループは１７日、
２０１２年に過去最大規模の計４７兆８千億ウォン
（約３兆２千億円）を投資する計画を発表しました。

採用人数も２万６千人と、過去最大規模にするそうです。

投資総額は前年実績より約１２％多い。
設備投資に同１１％増の３１兆ウォン、研究開発への
投資に約１３％増の１３兆６千億ウォンをあてます。

採用は昨年より千人増やす。

投資や採用を増やす理由について「投資拡大と
雇用の創出を通じて、将来の成長の原動力を
拡充するため」としているようです。

すごい金額です。
こうやって、半導体、テレビなどで市場を
抑えてきましたからね。

日本は、どうやって対抗するかですね。
でも、装置や素材メーカーは、殆ど日本ですから。
  

東京・秋葉原のゲーム販売店「メッセサンオー」が
14日閉店しました。

“アキバ”の老舗店として、多くのゲームファンに
親しまれてきたが、約22年の歴史に幕を閉じました。　

「メッセサンオー」は90年にオープン。

マニアックな品ぞろえに定評があり、
ゲームソフトに描き下ろしイラストの
テレホンカードなど同店限定の購入特典を付けたり、
発売前の新作の体験イベントを頻繁に行っていた。

近年ではXbox360に注力し、秋葉原に来るコアな
ゲームファンの支持を集めていたが、
新品ゲーム市場の冷え込みに伴い業績が悪化。

16日に中古ゲーム、DVD販売の「トレーダー」に吸収合併される。

ゲームが、携帯やスマートフォンに移行していますから
市場が小さくなっていったのでしょうか。

時代の流れです。
  

NHKは今、「あさイチ」という番組を放送しています。
結構人気があるようです。

それに続いて、「よるイチ」も４月にスタートするようです。

ＮＨＫが金曜午後１０時台に約１時間の生放送の
情報番組を４月から スタートさせるそうです。

　「あさイチ」（月～金曜前８・１５）同様に、
社会問題から生活情報、 エンターテインメントまで扱う内容。

同局関係者は「“あさイチ”の 夜バージョンの番組になる」と
話しており、“よるイチ”として話題に なりそうです。

　新番組も「あさイチ」と同じチームが制作を務め、
企画から取材、構成まで 担当するようです。

１週間のニュースを振り返りつつ、金曜夜の
放送ということもあり、 「あさイチ」以上にインパクトの
強いテーマを取り上げる可能性もあるそうです。

司会はタレントと同局のアナウンサーコンビで
調整しているようです。

NHKだけ、いろいろな面白い企画をしますね。
民放もお笑いは、もうやめて欲しいですが。  

橋下徹大阪市長は１２日、公募している
行政区長ポストへの志望者数について、
締め切り日の１１日夕時点で７１１人に
達したと発表しました。

２４区別に募集し、最多は西成区の５５人です。
男性が６８９人と大半を占め、市職員の応募は
２７人だったそうです。

市職員のうち、現職区長が１８人を占めています。

外部からは民間企業の管理職や他の地方自治体の職員、
元地方議員、大学教授、公認会計士らが応募しています。

志望者の居住地は大阪府内と府外がほぼ半数程度だった。

区別の志望者は、西成区に次いで淀川区（５４人）や
中央区（５１人）が多く、生野区（７人）が最少。

年代別では５０代（２３４人）、６０代（１９３人）、
４０代（１６５人）、３０代（７５人）の順。

橋下氏は「現役世代は政治に無関心と言われているが、
環境を作れば参加する意思は十分にある。心強い」と
語ったそうです。

いいですね。

どんどん外部の優秀な人を入れるべきです。

  

レアアース問題でモーターの技術が
どんどん進化しています。

日本電産は10日、レアアース（希土類）を
使わない次世代モーター「ＳＲモーター」を、
電気自動車（ＥＶ）やハイブリッド車の駆動用として
量産する方針を明らかにしました。

2013年にも国内外の自動車メーカーに供給します。

レアアースの価格高騰に対応し、代替技術の投入で
自動車市場の開拓を加速するようです。

永守重信社長が本社（京都市）で会見し、
明らかにしました。

ＳＲモーターはレアアースを使った永久磁石を
使わず、軸の周囲の電気の流れを切り替えて
回転させる仕組み。

構造が単純で発熱が少ないうえ、低コストで
量産できるのが特徴。

ただ電流の制御が難しく、振動や騒音が
大きい欠点があり、自動車向けの実用化が難しかった
そうです。

日本電産は10年に米電機大手エマソン・
エレクトリックのモーター事業部門を買収。

同部門が保有していた特許技術を活用し、
製品化にメドをつけた。

エマソンはこれまで振動や騒音をある程度
許容できる建機や農業用大型トラクター向けに
開発を進めてきた。

ジスプロシウムやネオジムなどのレアアースは
モーターの性能を高めるのに不可欠だが、
中国が生産の９割以上を占めます。

中国が輸出規制を強化していることから、
ＴＤＫがジスプロシウムを使わない磁石の実用化を目指すなど、
日本企業の間で「脱レアアース」の動きが広がっています。

中国が、レアアース規制をしたことで、世界中が
レアアースを使わない製品を開発しています。

来年に量産化ですか。
思ったより早かったですね。

もうレアアースはどんどんいらなくなります。  

中国の個人資産が減っているようです。

中国では２０１１年、過去最高となった物価水準や
強まるインフレ圧力により、個人資産の“目減り感”が
強まっています。

低空飛行を続ける株式市場や規制が強まる不動産市場、
「夜逃げ」問題を抱える民間借貸（非正規高利貸）を
前に、庶民は資産の運用先に苦慮しているようです。

上海総合指数は１１年１２月８日、序盤２３０２ポイント台
まで下落し、０９年４月以来の安値を記録しました。

１２月１１日までの年間累計下げ幅も１５％を超えました。

さらに、滬深３００指数、上海総合指数、深セン成分指数の
下げ幅が約２年ぶりに２０％を上回り、世界２５主要株価指数の
ワースト３にランキング。

投機家が指摘する通り、「資産価値を維持、拡大したいなら、
今は株式市場に投資すべき時期ではない」ようです。

中国では、以前は不動産、株がどんどん上がっていました。
でも、今は、どんどん下落しています。

日本も同じですが。

これから注視する必要があります。


  

スペイン紙ABCは記事
「『メード・イン・チャイナ』のロンドン」を掲載しました。

上海市松江区郊外に英国風の建物が並ぶ小さな村がある。
その名も「テムズ村」だそうです。

英国から1万キロも離れた上海に英国の街並みが
そっくりそのまま出現しているとはなんとも驚きです。

週末ともなると、テムズ村はウエディングドレスを着た
女性と礼服を着た男性であふれ返る。
英国建築をバックに結婚写真を撮影しようという新婚夫婦が
押し寄せて来るからだ。

しかし平日はというと、テムズ村は人の姿が見えない
廃虚のような街へと姿を変える。

開発業者自身が認めているが、テムズ村の入居率はわずか45％。

ほとんどが結婚写真撮影業者で、一般のテナントの招致には
失敗した。

ほかにもイタリア村、ドイツ村、スペイン村の開発が
予定されていたが、テムズ村の失敗で中止されたという。

ともかく人口が多くごみごみしている中国。

その中で平日のテムズ村は、
閑散として人混みに遭遇しなくても済むという
極めて珍しいスポットとなっているようです。

写真をとるだけなのですね。
不動産バブルですから、そういう町ができるのですね。

はじければなくなります。
そんなものです。
  

オンラインゲームで「無料」をうたってユーザーを集め、
後からアイテムなどに課金するビジネスモデルに
批判が集まっているようです。

子供が熱中してしまい、１０万円など高額な
請求になった例も多く、安易に手を
出すと痛い目に遭うそうです。

「小学生の息子が、１回３００円のくじを１００回も購入した」
「５歳の子供が１０万円の高額アイテムを購入した」

携帯電話やパソコンで利用できるオンラインゲームや
ソーシャルゲーム。

基本サービスは無料だが、アイテムなどを
入手する場合は有料になるケースが多い。

こうしたビジネスモデルは「フリーミアム」と呼ばれ、
子供や未成年者がサービスの仕組みを理解せずにのめり込み、
保護者や本人が破格の請求額を負わされる事例が急増している。

国民生活センターによると、携帯とパソコンを合わせた
オンラインゲームの苦情・クレーム相談件数は、１０年度は
６６５件、１１年は１０年度を突破しそうな勢いのようです。

消費者庁では最近になって『「ネット消費者取引に係る
広告表示に関する景品表示法上の問題点及び
留意事項」の公表について』とのリリースを公表。

「景品表示法上問題となる表示が行われた
　場合は、厳正かつ迅速に対処する」（表示対策課）と
厳しい対応に出る姿勢を明らかにしたそうです。

一種の詐欺ですね。
取り締まるべきです。
  

金融庁は５日、今年の公認会計士試験の
合格者を昨年の１５１１人より減らす方針を
決めました。

不況で監査法人が採用を絞り込んでいるのに加え、
企業などで働く会計士も増えていないためです。

同庁は「専門家として活躍の場が企業などにも
広がっていく」として、２００６年に試験制度を簡略化し、
合格者数をそれ以前の約１千人から２千～４千人台に
増やしました。

だが、実際には合格しても監査法人に就職できず、
資格取得のために必要な実務経験ができない
「会計士浪人」が増えました。

昨年の通常国会には、実務経験なしで取得できる
「企業財務会計士」資格を新設する公認会計士法改正案を
出したが、野党の反対で廃案となりました。

企業がこれだけ、海外に行っていたら、会計士も
必要ないですね。
そして、年寄りはやめません。

こんな難しい試験に合格しても就職がなければ
ダメですね。
弁護士も同じです。  

観光地の飲食店を「食べログ」で調べるユーザーは多い。

「もんじゃ焼き」を目当てに全国各地から
客が訪れる東京都中央区の月島も
そうした地域の一つです。

一部の店で昨年秋以降、突然、客の行列が
できるなどの“異変”が続いているそうです。

約６０店が加盟する月島もんじゃ振興会協同組合が
調査した結果、２軒がやらせ業者へのランキング操作の
依頼を認めたが、他数店でも疑惑が浮上しているそうです。

今朝のテレビでもやっていましたね。

「食べログ」がグーグルのように厳正に対処すれば
よいと思いますよ。
口コミを操作した場合は、食べログへの掲載をさせないとか
すればよいのです。

グーグルは、不正があれば、検索順位からなくなって
しまいます。
業者もわかれば同じ処置をします。

これで不正をする店も業者もなくなります。
  

携帯電話事業者がスマートフォン（高機能携帯電話）の
普及でデータ通信サービスの高速化を競っています。

その中で、通信速度が“遅いが安い”新サービスの
人気が急速に高まっているそうです。

流通大手イオンが日本通信と組んで
販売する月額９８０円のデータ通信カード
（スマホなどに差し込んで通信するカード）の
売れ行きが絶好調のようです。

イオンが販売するのは、日本通信が開発した
「ｂ－ｍｏｂｉｌｅＳＩＭ（ビーモバイル・シム）」。
データ通信専用で昨年６月から月額９８０円で売り出した。

当初は１４店舗のテスト販売だったが、
「ほとんどの店舗で即日完売」（イオンコーポレート・コミュニケーション部）
となり、急ぎ全国展開へ。

１１月までに２６５店舗に広げ、月間５０００～６０００枚の
ペースで売れているという。

１２月１０日には月額２２７０円から
音声通話もできるカードを発売しました。

通常のスマートフォンよりも５０００円くらい
安くなるようです。

いいですね。
使ってみる価値はありそうです。

今の、スマートフォンの電話料金は高すぎますね。